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杉原 弘造
JAEA-Review 2022-006, 74 Pages, 2022/05
この資料は、東濃鉱山の歩みを示すひとつの試みとして、日本原子力研究開発機構の研究開発成果検索・閲覧システム(JOPSS: JAEA Originated Papers Searching System)において、「東濃鉱山」でフリーワード検索をかけた際にヒットする研究開発報告書類等の概要を時系列的に整理したものである。2022年2月1日現在、JOPSSで「東濃鉱山」でフリーワード検索をかけると、研究開発報告書類214件、学会誌等掲載論文54件、口頭発表9件がヒットする。ここでは、東濃鉱山の歩みを示す観点から、個別の調査や作業ごとに作成されることの多い研究開発報告書類を中心に整理した。ただし、これらにはウラン探鉱事業の時代のものは、ほとんど含まれない。一方で、JOPSSで検索可能な国内ウラン探鉱事業の成果が取りまとめられている報告書の中に、東濃鉱山やその周辺での探鉱活動を含めた時系列的な記述が見られる。また、旧動力炉・核燃料開発事業団年史にも東濃鉱山に関する時系列的な記述や年表がある。このため、ウラン探鉱事業の時代の東濃鉱山の歩みについては、これらの資料から関係部分を抜粋して示した。
花室 孝広
JAEA-Review 2018-011, 20 Pages, 2018/08
本計画は、原子力機構が堆積岩を対象に北海道幌延町で実施している。原子力機構の第3期中長期計画では、幌延深地層研究計画について、「実際の地質環境における人工バリアの適用性確認、処分概念オプションの実証、地殻変動に対する堆積岩の緩衝能力の検証に重点的に取り組む。また、平成31年度末までに研究終了までの工程やその後の埋戻しについて決定する。」としている。幌延深地層研究計画は、「地上からの調査研究段階(第1段階)」、「坑道掘削(地下施設建設)時の調査研究段階(第2段階)」、「地下施設での調査研究段階(第3段階)」の3つの調査研究段階に分けて進めることとしており、全体の期間は20年程度を考えている。平成30年度は、地下施設での調査研究段階(第3段階)を継続しながら、第3期中長期計画の3年度目として、同計画に掲げた3つの課題を達成していくための調査研究を実施する。
花室 孝広
JAEA-Review 2017-013, 22 Pages, 2017/06
本計画は、原子力機構が堆積岩を対象に北海道幌延町で実施している。原子力機構の第3期中長期計画では、幌延深地層研究計画について、「実際の地質環境における人工バリアの適用性確認、処分概念オプションの実証、地殻変動に対する堆積岩の緩衝能力の検証に重点的に取り組む。また、平成31年度末までに研究終了までの工程やその後の埋戻しについて決定する。」としている。幌延深地層研究計画は、「地上からの調査研究段階(第1段階)」、「坑道掘削(地下施設建設)時の調査研究段階(第2段階)」、「地下施設での調査研究段階(第3段階)」の3つの調査研究段階に分けて進めることとしており、全体の期間は20年程度を考えている。平成29年度は、地下施設での調査研究段階(第3段階)を継続しながら、第3期中長期計画の3年度目として、同計画に掲げた3つの課題を達成していくための調査研究を実施する。
花室 孝広
JAEA-Review 2016-010, 22 Pages, 2016/07
本計画は、原子力機構が堆積岩を対象に北海道幌延町で実施している。原子力機構の第3期中長期計画では、幌延深地層研究計画について、「実際の地質環境における人工バリアの適用性確認、処分概念オプションの実証、地殻変動に対する堆積岩の緩衝能力の検証に重点的に取り組む。また、平成31年度末までに研究終了までの工程やその後の埋戻しについて決定する。」としている。幌延深地層研究計画は、「地上からの調査研究段階(第1段階)」、「坑道掘削(地下施設建設)時の調査研究段階(第2段階)」、「地下施設での調査研究段階(第3段階)」の3つの調査研究段階に分けて進めることとしており、全体の期間は20年程度を考えている。平成28年度は、地下施設での調査研究段階(第3段階)を継続しながら、第3期中長期計画の2年度目として、同計画に掲げた3つの課題を達成していくための調査研究を実施する。
中村 正信; 三ツ井 誠一郎; 稲葉 秀雄
PNC TN1450 97-001, 37 Pages, 1997/02
動燃事業団が主催して、平成8年12月3日に「第2次取りまとめに向けた地層処分研究開発への取り組み」と題して行われた地層処分研究開発報告会(第4回)において、パネル及び機器の展示が並行して実施された。本冊子の目的は、これら展示されたパネル等を縮刷版として取りまとめ記録し、地層処分研究開発の現状について整理することである。このパネル展示では、動燃事業団から16点、民間企業から9点、大学及び研究機関から5点、合計30点が出展された。その展示内容は、民間企業は動燃事業団の委託研究の成果を、大学及び研究機関は動燃事業団との共同研究の成果をまとめたものである。動燃事業団は、東海事業所が中心となって行っている地層処分研究開発の成果のみならず、東濃地科学センターを中心に実施されている地層科学研究の成果を併せて展示した。本パネル及び機器展示を通して、動燃事業団を中核として、広く我が国の民間企業、大学及び研究機関が連携を取りつつ進められている地層処分研究開発の成果が示され、同時に、今後の研究課題についても明らかにされた。
笹尾 英嗣
no journal, ,
日本測地学会第128回講演会の招待講演として、東濃地科学センターで実施している地層科学研究及び瑞浪超深地層研究所における研究の現状について講演する。
濱 克宏
no journal, ,
日本原子力研究開発機構東濃地科学センターでは、高レベル放射性廃棄物の地層処分技術に関する研究開発のうち、深地層の科学的研究(地層科学研究)の一環として、結晶質岩(花崗岩)を対象とした超深地層研究所計画を進めている。本研究所計画では、2014年度に原子力機構改革の一環として抽出された三つの必須の課題(地下坑道における工学的対策技術の開発、物質移動モデル化技術の開発、坑道埋め戻し技術の開発)の調査研究を進めている。今回の発表では、超深地層研究所計画の進め方、これまでの成果、今後進め方を紹介する。
島田 耕史
no journal, ,
東濃地科学センターにおける年代測定技術開発の現状について、年代測定の意義、年代測定技術の概要を示し、これまでの成果と現在チャレンジ中の課題をいくつか取り上げて示す。